その3

なぜ、日本は独逸と
戦ったのか。

2012年 8月
                  

                   なぜ、日本は独逸と戦ったのか。

19世紀帝国主義の諸様相

 

 1.明治初期の日本と独逸の関係 

 アヘン戦争以降、19世紀東アジアでは欧米列強による帝国主義的進出の波が強く押し寄せ、日本もその波から逃れることはできなかった。鎖国の継続か開国か、徳川幕府も明治維新政府の中核となった薩長藩も、数次の列強との交戦・敗北並びに多額の賠償金支払いの経験を通じて、日本の開国、国内の統一と近代化による国力強化の必要性を察知した。

  明治維新政府は、天皇制復古の下「富国強兵」「殖産興業」を達成するために、不平等条約改正と欧米諸国の諸制度を研究することを目的として、明治4年から明治6年(1871~1873)にかけて、岩倉具視(正使),大久保利通・木戸孝允・伊藤博文(各副使)らからなる岩倉使節団を欧米に派遣した。この使節団による不平等条約改正交渉は失敗に終わったものの、欧米各国の諸制度の情報収集には成功し、この後の維新政府の体制整備に大きな影響を与えた。

 明治15年(1882)、伊藤博文は憲法調査のために渡欧を命じられ10名の随員を従えてヨーロッパに出発した。彼らは特にベルリン大学でプロイセン憲法について講義を受けた。さらにウィーン大学では法学や行政について学んだ。このことが帰国後、日本の内閣制度の創設、大日本帝国憲法の起草・制定に中心的な役割を果たした。かくして大日本帝国議会は明治23年(1890)にこの新憲法の下で開会される運びとなったのだ。

 なぜ、これほどまでに日本はドイツを模範としてきたのか。

 19世紀、それまで分裂国家であったドイツが明治4年(1871)にプロイセン(プロシャ)王国を中心にして統一国家「ドイツ」になり、鉄血宰相ビスマルクを中心にして政治・経済・軍事の面で国力を固めつつあった。明治維新を経験した直後の明治政府は、この新生ドイツを身近な手本とみて、その体制を学ぼうとしたのであろう。 
 明治から昭和初期の日本では、政治・経済・科学・文化などの多くの分野で、ドイツを模範としてその体制・学問を学んできた。日本陸軍は独逸陸軍から教官を迎え、独逸の戦略・戦術を学んだ。文豪森鴎外は日本陸軍軍医として独逸に留学し、医療を学んだのだ。滝廉太郎は独逸へ留学して西洋音楽を学び、日本の音楽界に大きな影響を与えた。

 旧制高等学校では大部分の学生がドイツ語を第二外国語として週に少なくとも4時間は学び、日常会話の中でドイツ語の単語が当然のごとく使われていた。第二次世界大戦以前は、大学で学ぶ法律、経済、理・工学、医学などは殆どがドイツ系の学問であったほどだ。

2.日清戦争  

 明治初年(1868)、日本新政府は徳川幕府に代わって新政府が樹立した直後から、朝鮮(李王朝)及び清国に修好条約の締結を申し入れた。清国との間では明治4年(1871)に「日清修好条規」が締結されたが、朝鮮は清国との冊風関係と鎖国状態の継続を堅持しており、条約交渉に応じなかった。
 明治8年(1875)、日本政府は朝鮮近海に軍艦を派遣し軍事的示威行動をとり、9月には朝鮮江華島で砲撃事件が発生し、一時日本軍はその要塞を攻略した。(江華島事件)この後日朝間で条約締結交渉が進み、翌明治9年2月に「日朝修好条規」が締結された。この条規には日本側に領事裁判権が与えられており、不平等条約であるとされている。

 この頃から、朝鮮李王朝では欧米化を進めようとする親日的な開化派(独立党)と、保守的な政策をとる親清的な守旧派(事大党)の内部対立が激化し、日本・清国ともに李朝内の抗争に巻き込まれ、あるいはそれぞれにその抗争を利用して朝鮮への影響力をはかろうとした。
 明治15年(1882)に発生した(壬午事件)では、権力の座にあった開化派に対して守旧派の軍隊が暴動を起こしたが、当時朝鮮に駐留していた清国が暴動を鎮圧した。これによって王朝は親日から親清に代わり、朝鮮の政治は清国の手に握られた。日本はこの事変により日本人が殺害され公使館が占拠されたので、公使館防衛のために軍隊を派遣することを要求し、交渉の結果「済木浦条約」が締結され、日本軍の駐留が受け入れられた。
 明治17年(1884)、改革派は日本側の軍事協力の下でクーデターを起こし新政府樹立を宣言したが、清国軍は王宮を守る日本軍とクーデター派を敗退させ、新政権は3日で崩壊した。これにより清国は朝鮮への影響力を一層強化したが、日本としては独立党が崩壊したことで政治的影響力は弱体化した。(甲申政変)

 明治18年(1885)、日清両国は双方とも軍事駐留の禁止など朝鮮における軍事的影響力の軽減の取り決めを行った。(天津条約)

 明治27年(1894)5月、朝鮮では民政の改善と日欧の進出阻止を求める東学党の指揮の下、農民が反乱を起こした。(甲午農民戦争)朝鮮政府はこれを鎮圧するため、清国に派兵を要請した。清国は天津条約に基づいて派兵することを日本に通告した。朝鮮政府はこれ以上の日本の勢力拡大を恐れて、日本に軍隊派遣を要請しなかったのだが、日本側は公使館と在留邦人の保護を理由として、壬午事変で日朝間に締結された「済木浦条約」を根拠に1万人規模の軍隊の派遣を決定した。事態の展開に慌てた朝鮮政府は農民の要求をほぼ全面的に受け入れ、6月に停戦した。その後、朝鮮政府は日清両国政府に対して軍隊の撤兵を求めたが、両国ともその要求を受け入れなかった。

 この頃、イギリス政府は日清間の問題を解消するために調停案を提出したが、清国はこれを拒絶した。日本は「清国がこの調停を拒絶」したことを不満として、6月23日と7月11日の二度にわたり、絶交状を送達した。これは事実上の国交断絶である。
さらに日本は朝鮮政府に内政改革を求め、朝鮮と清国がこれを拒否すると、7月23日に王宮を占領し親日政府を樹立させた。この新政府に対して、日本は朝鮮に駐留する清国軍の掃討を日本に依頼させた。

 かくして明治27年(1894)8月1日、朝鮮に出兵した日清両国は宣戦布告したのである。

 9月15日、日本軍は平壌の清国軍を攻略し、その日の午後4時過ぎ平壌城に白旗が立った。9月16日、日本連合艦隊は黄海上で清国北洋艦隊と遭遇して海戦となり、連合艦隊は圧勝した。
 10月24日、日本軍は花園口に上陸、戦闘の後11月6日に大連を占領、22日までに旅順要塞は陥落した。12月4日、日本軍は山東半島威海衛に残存する北洋艦隊と海軍基地の攻略作戦を開始し、明治28年(1895)2月14日には両軍が威海衛戦闘の休戦に合意した。

 この後、清国は日本に全面休戦を申し入れ、明治28年(1895)4月17日、山口県下関で日清講和条約が調印された。


3.日清講和条約と三国干渉

 下関で日清間に締結された講和条約の主な調印項目は次の通りである。
  ・清国-朝鮮間の冊風関係の解消
  ・清国から日本への領土割譲(遼東半島、及び台湾・澎湖島)
  ・賠償金支払い - 7年年賦で2億両(約3.1億円)、清国歳入総額の2年半分に相当する。
  ・日本に対して最恵国待遇を与える。

 ところで日本が遼東半島の割譲を得ることは、極東進出を狙っていたロシアとしてはとうてい容認できるものでなく、その当時植民地拡大に熱心であったドイツ、及びロシアと秘密協定を結んでいたフランスに、日清戦争の休戦条約に干渉することを提唱し、明治28年(1895)4月23日、三国が共同して日本が清国から割譲された遼東半島を清国に返還することを勧告した。勧告の趣旨は「日本による遼東半島の所有は、清国の首都北京を脅かすだけではなく、朝鮮の独立を有名無実にし、極東の平和の妨げとなる。従って、半島領有の放棄を勧告し、誠実な友好の意を表明することを望む。」とするものであった。

 日本はイギリス・アメリカ・イタリアの協力により三国からの干渉を撤回させようとしたが、イギリス・アメリカは局外中立を宣言したので、この外交交渉は失敗した。やむなく日本は三国からの勧告を受諾して、5月4日に清国との間に遼東半島還付の条約を結び、その代償として3千万両(4,500万円)を得た。
 日本の世論は日本政府の弱腰に対して激しく反発したが、当時の日本に戦争を継続する実力はなく、政府は「臥薪嘗胆」をスローガンに、民衆の反感をロシアに対する敵愾心昂揚に振り向け、清国からの賠償金をもって海軍力の増強に当てた。その後、ロシアは清国総理大臣李鴻章及び副総理に多額の賄賂を贈り、明治31年(1898)に遼東半島の先端にある「大連・旅順」の租借に成功した。そしてロシアは満州に勢力圏を拡大し、極東への野心を実現していった。

 三国干渉に関わったドイツの政治行動に対しても日本世論は反発した。その後の明治30年(1897)、ドイツは宣教師殺害を理由に山東省膠澳地域(現在は青島)を軍事占領し、翌年にはこの地域を清国から租借した。このことも、日本のドイツに対する反感を一層強めることとなった。
 後年、これらが第一次世界大戦における対英協力の一環として、日本軍による青島攻略が始まる大きなきっかけになったことは否めないのだ。

 日本にとって日清戦争とは何であったのか。当時、開戦を主導した外務大臣陸奥宗光は日清戦争の原因を「本源にさかのぼれば日清両国の朝鮮における権力競争であった」とその回顧録の中で述べている。
 だが日清戦争は決して日清両国の権力競争だけではなかった。日清戦争における清国敗北の結果、列強は「死せる獅子」清国の分割支配に本格的に乗り出すことになった。日本への多額の賠償金支払いのため、清国は列強から多額の借款供与を受け、その見返りとして「ロシア、ドイツ、フランス、イギリス」の列強は清国から次々と租借地や鉄道敷設権などの権益割譲を取得し、特定範囲を他国に割譲しないなどの条件を獲得した。

 今日、19世紀後半における欧米列強の清国に対する帝国主義的分割の実情を知る人は多くないが、その行為は目に余るものだったといってもよいであろう。そのような列強の帝国主義的行動に日本が影響を及ぼした歴史的事実を、忘れてはならないと思う。



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