大正4年 (1915) 撮影の青島パノラマ写真 -- ”青島戦記" (大阪朝日新聞社発行)より

                 青島物語 ーー 続編  (その11)
                         【 平成25年4月 】


                    青島、日本軍政下に入る

                         都市復興の第一歩



1.前書き

 大正3年(1914)11月7日、独逸軍は日本攻囲軍に白旗を掲げて降伏した。この段階で欧州戦線はまだ戦闘を続けていたので、第一次世界大戦が終結し講和条約が締結されるまで、日本軍は青島を軍事管理することとなった。
 ところが、大正4年(1915)1月18日、日本政府は中華政府に対して5項目21箇条の要求を提示して交渉が開始された。この要求の中に山東省に関する1項目があり、そこでは「独逸が条約その他により清国から獲得した一切の権利・利益等処分に関して、日本政府と独逸政府が協定する一切の事項を、中華政府は承認すること」が含まれている。この交渉は同年5月9日、当初の要求が14箇条に減少されて、中華大総統袁世凱が受け入れるところとなったのだ。中華知識層は日本の要求に対して猛反対して一挙に反日に転換、この要求を受け入れた5月9日を「国恥記念日」と名付けた。

 日本による青島の軍政管理はまさにこのような状況下で実行されたのである。研究者の論文では「日本による青島の軍政は現地人から冷たい目で見られた」との記載もある。だが、日独戦役直後の混乱した諸状況の中で、日本が軍政と民政により青島を8年間にわたりいかに経営したかを、政治・経済・教育・衛生などの諸観点から総合的に分析・評価した研究論文を、残念ながら目にすることはなかった。

 ここでも例に倣い、弟(Aki)が集めた資料に基いて兄(Tad)が物語風に、日本軍政下の青島の都市形成を(恐れも知らず)総合的に取りまとめることとするが、高齢者(兄弟の合計年齢163歳)の作業ゆえ論述に誤りがあるやもしれず、どうぞ寛大な気持ちでご覧頂きたい。


2.軍政開始

 大正3年(1914)11月19日、日本攻囲軍司令官神尾光臣中将は軍令第1号及び軍政施行規則を発布して、軍政施政の根本方針を明らかにした。その要点は次の通りである。

  ◎軍令
   ・占領地の秩序維持、住民の幸福増進のため、青島及び李村に軍政署を設けて軍政を施行する。
   ・占領地における在来の諸法令は、軍政施行上で特に障碍を来さない限り、これを尊重する。
   ・占領地に現在する住民は、それぞれの旧態に復し、その業務に従事すること。

  ◎軍政施行規則
   ・軍政委員長は、絶対的な支障のない限り、その管内における在来の法律を尊重すること。
   ・軍政委員長は、その管内における家の名誉、及び信仰とその遵行を尊重するために必要とする一切の手段を講ずること。
   ・軍政委員長は、師団長の認可を得て租税及び公課をを徴収することができるが、なるべくその管内の在来の賦課規則に
    従うこと。
   ・軍政委員長は、管内の状況に応じて、在来の下級行政区画による自治行政を行わせることができる。

 この軍令・施行規則を見る限り、日本軍政の基本は、在来の諸法令、行政組織、税制、慣行・宗教を尊重・踏襲することにあり、その範囲は中華人のみならず、民間独逸人にも適用されたのであり、ここでは明示的に示されていないが日本人にまで適用されていた。
 
 青島の戦後復興のために、日本軍政はそれまでの諸法令や行政制度などをほぼそのままに継承することで、社会・経済的な混乱を回避しようとしたのであろう。日本軍政の青島復興にかける現地主義的な気構えが感じられる。

 なお日本攻囲軍は、大正3年11月27日に青島守備軍として再編成され、青島の守備・軍政実施に当たることとなった。守備軍司令官として神尾光臣中将が引き続き任命された。

 
3.破壊されたインフラストラクチャの早急な修復

    1914年末、日本は独逸の手中から青島を接収した。戦争により独逸が破壊した多くの青島の施設を目前に見て、日本は
   内心ではきわめて不快に感じたであろう。だが同時に、青島の都市建築と街路の配置を眺めて、日本人は自分たちが東洋の
   一角にいること驚喜して、濃厚な欧州の情緒を有する都市・青島を受け入れたのだ。この都市は秀麗で典雅であり、都市の
   美しさは当時の大阪や横浜より甚だしく勝っていた。
    この戦勝の勝利の陶酔の中にあって、日本が最初に重大な関心を払ったのは、破壊された施設を迅速に修復することで
   あった。それら復旧を要する施設の中で、日本軍が最も関心を払ったのは水道施設であった。

 この文章は、「宋 連威 著、青島城市的形成 青島出版社 1998年発行」の一節であるが、ここで著者は、水道を含めて戦闘による被害と独逸が破壊したインフラを早急に復旧することが、青島の再興にとって不可欠であったと指摘しているのである。まさに至言である。日本占領軍(後に青島守備軍)が、その破壊された各種のインフラを短期間で修復したが、その経緯を振り返ってみる。

① 鉄道と炭鉱
 貿易港としての青島は、山東省各地方および中華内陸部との物品交易       (図 11-1) 洪水で流失した濰河鉄橋       
がきわめて重要であり、そのためには破壊された膠州鉄道(後に山東鉄
道と呼ばれるようになった)の早急な復旧が必要であった。当時膠済線
は濰河鉄橋が洪水で流失、独逸軍の手で太沽鉄橋が破壊されていた。
    
 日本軍は大正3年(1914)10月7日に膠済線のほぼ全線を管理下に置い
たが、その直後から順次に破損箇所を応急修理したので、同年11月25日
には全線の運行が可能となり一般客の利用が始まった。これは11月17日
に日本軍が独逸軍から青島の管理権を接収してから、僅か8日後という早
さであった。ただ、鉄橋の修復は応急処置であったために輸送量の完全復     (図 11-2) 操業を再開した黄山炭鉱        元は数年先まで待たねばならなかった。                                       


 また、日本軍は膠済線の管理権と共に、これに附属する炭鉱の管理権も
接収し、直ちにその操業を再開した。これにより膠済線の再開と相まって
石炭の早期供給が可能となり、青島の燃料問題を解消した。



   [ 写真出典:日独戦役記念写真帖 三船写真館発行 ]



② 上水道
 日本軍が残存軍事施設を独逸から接収・管理した直後に明らかになったことは、独逸の兵営や砲台が比較的高所に設置されており、加えて戦争によって水源地が一部破壊されたこともあって、これらの場所には根本的に給水が不能となっていた。だから日本軍は、当時独逸軍が断水の苦しみに遭遇したこと、並びにそのことが降伏の白旗を早くに掲げた重要な原因であったことを理解したのである。青島接収後、日本軍はとりあえず海泊河水源地に簡単な修繕を行って貯水山の貯水池に送水を開始したが、当初は給水量が不足し、青島市内の28戸の個人邸内の井戸を開放して飲料用に供した。
 さらに独逸軍は降伏に先立って各種給水施設を破壊したほか、配水系統のネットワーク図をも焼却した。この1点だけでも日本軍の上水道復旧作業は一層困難となったのだが、日本軍は独逸軍捕虜の中から都市建設責任技術者を探し出し、彼の記憶を頼りにして配水系統の復旧工事に当たらせた。      (この項は”宋 連威著、青島城市的形成” によりまとめた。)
 大正4年3月以降、給水量は倍増したが水不足はこの後も続いた。


③ 青島湾の機雷の掃海と大港における沈船の引き上げ
 
日独開戦に先駆けて、独逸軍は青島周辺の海域に数多くの機雷を敷設した。このため、日本海軍は陸軍が労山湾に上陸するに先立ち、同湾に敷設された機雷を徹底的に除去した。その上で初めて陸軍が上陸を開始したのである。その後海軍は、主力艦隊が陸上に接近して砲撃できるように、砲台からの弾着範囲外の海域の機雷をほぼ掃海した。  
 青島開城後は、まず青島港に入る航路から機雷を掃海、次に青島湾口から湾内一帯を掃海し、青島開城の大正3年末までには一般商船が大港一帯の海面に停泊することを許可できるようになった。
                     
                                     (図 11-3)  大港に沈められた3隻の汽船
独逸軍は日独開戦後、大港港口の中央に3隻の汽船を沈め、かつ埠頭
と沈船の間にそれぞれ防材と小型船舶2隻を沈めて大港を完全に閉塞し
たため、大港は全く使用不能となった。

 青島開城の翌年、大正4年2月、日本海軍は沈船引き上げに着手し、
工作船を使用してまず防材を除去した後小型船舶の撤去を行い、同年9
月までに沈船を全て除去した。これと併行して、16,000トンの浮きドッ
ク並びに150トンクレーンもそれぞれ引き揚げられた。
 これにより大港使用の目途がついたのである。
     (写真出典:発行所不明 絵はがきより)



                                                  (図 11-4)青島発電所


④ 発電所の復旧
 青島市内にあった発電所は,日本攻囲軍の砲撃により破壊されたが、煙突は破壊を免れたので、日本軍
工兵隊はその発電機を修復し市内に電力を供給した。従って市内の街灯は比較的早くから点灯された。
 ただ、独逸統治時代には一般事務所・家庭には電灯用電力は供給されていなかったようだ。家庭で電灯
が使われるようになったのは,日本統治下に入ってからである。
   [ 写真出典:日独戦役記念写真帖 三船写真館発行 ]



⑤ 道路の復旧
 日独戦役を通じて、港湾付近に日本攻囲軍の砲撃が集中し、近辺の道路に被害があった模様だ。
そこで日本軍はまず大窯溝・小港・大港に繋がる道路の修復と拡幅を行った。引き続いて市内より台西鎮に繋がる道路の修復・拡幅、並びに台東鎮から四方・滄口に繋がる道路の修復・拡幅を行った。(大窯溝とは青島市街と大港へ繋がる重要な5叉路交差点で、ここを拡幅することにより将来の青島の経済発展に大きく役立つ。)
 
 これらの道路工事が何時完了したかは記録が見当たらなかったが、この後、比較的早い時期に青島市街の拡張に伴う道路工事が行われたことから考えて、第1段階の道路補修・拡幅は大正4年中には完了したものと推測される。
                              (この⑤項は”宋 連威著、青島城市的形成” によりまとめた。)


                         (この項はさらに続く)

(独りごと)

 日本攻囲軍司令官は、青島で独逸軍と戦うために選ばれ任命された将官である。その配下にある戦闘部隊は言うまでもなく、その作戦参謀達もプロの戦闘集団である。それら戦闘集団が、日独戦役終結後旬日も経たない内に、軍事作戦とは関係のない青島の経営に関する行政政策である「軍令、軍政施行規則」を、いつどのように検討し公布できたのか。また青島のインフラストラクチャの復興は少々の金額でできることではないのだが、軍司令官にはその方針を決定し早急に執行するだけの権限が与えられていたのだろうか。

 恐らくや、日独戦役後の青島復旧に関して、日本政府は夙に検討し方策を決めていたのであろう。そして日独戦役の終結以前に、その方策を青島攻囲軍司令官である神尾光臣中将に内示していたのであろう。攻囲軍司令官はその内示に基づき、戦役終結後直ちに諸方策を執行したのであろう。だがもしそうだとすればこれは余りにも手回しがよく、日本が日独戦役を開戦するに当たり各国に通知していた「日本はこの機会に領土を拡張する意図は存在しない」との趣旨に反すると非難されても致し方ないであろう。

 ただ、青島の安定的な早期復旧という観点から見る限り、「軍令、軍政施行規則」の施行と破壊された各種インフラストラクチャの迅速な工事開始は適切な措置であったと私(兄)は考えるのだが、この点について言及する研究論文は殆ど見当たらない。
 もし、独逸軍が降伏した段階で日本攻囲軍が直ちに撤収して青島の施政権を中華民国に即時返還していたら、青島の復旧はどうなっただろうか。

 それにつけても、主権の侵害とは恐ろしいことである。


 この物語をご覧頂いた方々の中で、我々の発表に誤りがあると思われたり、あるいは追加したい事項があるとお考えの場合には、どうか我々宛にメールをお送り頂きたい。お送り頂いた内容を、ご同意が頂ける場合には、原文のまま発表させて頂くつもりである。