大正4年 (1915) 撮影の青島中北部パノラマ写真 -- 手前の道路は徳県路、右手に中華人居住区及び小港が見える。
                             ”青島戦記" (大阪朝日新聞社発行)より


                 青島物語 ーー  続篇 (その12)
                       【 平成25年5月 】

                    日独戦役後の青島の混乱



1.前書き
 
 青島独逸政府は、青島を自由貿易都市として経営するために、中華各地から優遇政策をもって資本家・商人・富裕層を誘致し、大鮑島区に居住させ事業を営ませていた。
 また、青島中心部から離れた台東鎮区には中華人が経営する商店・小工場が在住した。この地区には、元の大鮑村・青島村に住んでいた多くの住民がここに移住させられており、青島の都市開発と共に中華各地から働きに来た移住者と共に、中国風の建物で構成された集落を形成していた。
 このようにして青島には多くの中華人が移住し都市を拡張してきたのであるが、日独間の戦闘開始を嫌って、かなりの中華人が青島を離れた。この間の人口の推移は次の通りである。また、この間の青島港よりの貿易額の推移次の通りである。
    
              中華人     日本人  その他外国人   合 計   貿易輸出入額(千銀円)
         1905  28,477人   207人   1,232人    28,477人     39,451
         1910  34,180人   167人   1,642人    35,989人     69,400
         1913  53,312人   316人   2,069人    55,697人     102,125
         1914  32,387人  3,889人    658人    36,934人     64,387    (日独戦役開戦)
         1915  65,096人  11,009人    483人    76,588人     41,264
         1916  69,253人  14,241人    491人    83,985人     71,177
         1917  77,076人  18,576人    494人    96,146人     123,419
           (出典:神戸大学・権 京仙「近代日本人の青島進出と経済活動」、青島民政署「青島要覧」より)

 日本攻囲軍が青島を統制下におさめた1915年、貿易額は極端に減少した。青島市街は幸いにして砲撃から免れ被害を被らなかったが、インフラストラクチャは独逸軍の手によって破壊されていた。日本攻囲軍は日独戦役後直ちにインフラストラクチャを修復したが社会・経済の混乱は一朝にして回復できるものではなく、輸出入貿易額が独逸時代を越えるのに3年を要した。

 以下に、日独戦役後における日本攻囲軍の軍制の対応と、青島の社会・経済の混乱状況について、青島埠頭局発行「戦後の青島ー大正4年(1915)発行」に基づいて、概観してみよう。


2.青島守備軍の編成

 大正3年(1914)11月、青島攻囲軍は、占領地青島の守備と軍政実施のために青島守備軍に編成替えを行い、攻囲軍司令官であった陸軍中将神尾光臣が引き続き青島守備軍司令官に任命された。青島守備軍は青島を外部から防備するだけではなく、都市としての青島の行政管理、並びに社会的・経済的発展を促進するという責務を負ったといえる。
 当時の守備軍の構成はおおむね次の通りであった。

        --- 臨時青島防備隊、鉄道連隊
  司令官ーー |-- 幕 僚
        |-- 軍政署 ーーー (青島、李村)
        |-- 憲兵隊、軍医部、軍理事部
        |-- 経理部、外交部、事務嘱託
        |-- 水道部、埠頭局、港務部、運輸部、要港部
        |ーー 通信部、電信部、郵便部、無線電信所
                        
 この組織図を見ると、この段階での守備軍の実態は軍務中心と思われ、一般行政は青島市内と李村で管理されているが、教育・医療にはまだ手が届かず、水道・埠頭・運輸・通信などのインフラストラクチャの維持管理が精一杯というところであったのだろう。独逸統治下では電気は民生用に供給されておらず、この段階では発電所は通信部の管理下に入っていた。


2.市内の治安維持

 青島の行政全般に責任を持つ青島守備軍として、青島の景気回復のためにまず着手しなければならないことは、戦闘によって40%も減少した中華人の人口を早急に回復することであったろう。そのためには、戦役後の治安混乱を防止することが急務であったに違いない。守備軍は青島の秩序とその維持に関して憲兵隊にその任務を担当させた。
 憲兵隊は本部を軍政署内に設け、分屯所を台東鎮、大抱島に置き、青島市内には山東町(中山路)、維県町(維県路)、治徳町(徳県路)の3箇所に派出所を設置した。各所は日本軍兵士と中華人巡捕で構成され、直ちに戸口調査・巡回などの一般警察事務を開始し鋭意秩序の維持に努めたので犯罪者は少なく、中華人強盗は憲兵隊設置後の4ヶ月の間に3件に過ぎなかったという。
 
 なお、大抱島分屯所は水蒸気船1隻を使用して、主として水上警察の任務に当たった。また消防には、歩兵34名が1隊を構成してその任務に当たった。

 日独戦役後、1915年以降の青島中華人の人口回復は、この治安維持活動の成果が一般に認識されての結果であろうと推察される。


3.通貨の不統一

 清国及び中華民国時代を通じて、この国には統一通貨がなく、そのことがこの国の貿易展開にとって常に大障害となっていた。

 独逸支配下時代の中華商人との取引は、銀本位の膠州両を基礎とするものが多かった。膠州両は上海両1,000両に対して942両を定率としていたが、相場は932~947両の間を上下していたようだ。ただ、この両という単位は空称単位で、大口取引は独華銀行の発行する弗銀紙幣(メキシコ弗銀貨兌換)または銭荘発行の手形で行われた。通常取引はメキシコ弗兌換、または銀兌換の各銀行発行紙幣で決済されていた。日常の少額取引はメキシコ弗銀貨、中華政府発行の洋銀貨、あるいは各銀行発行の兌換紙幣、銅貨幣(銅子児ーとんずる)で支払いが行われていた。
 
 日本統治下に入ると、独逸時代の通貨混乱の中へ日本円金兌換券、軍票、日系銀行発行銀兌換券が入ってきて、通貨の混乱が一層深まったといえる。それに加えて、後述するように日独戦役により上海宛の電信が不便になり膠州両と上海両の相場が即日に立たなくなったので、輸出決済が困難な状況となった。このことが日独戦役終結の翌大正4年(1915)の貿易輸出入額減少の大きな一因になったのであろう。

 大正4年(1915)現在で、青島に流通していた貨幣はおおむね次の通りであった。
    ・日銀円金兌換券および補助貨幣    ・軍用手票(軍票)円銀兌換   ・正金銀行、朝鮮銀行が銀兌換券を発行予定
    ・メキシコ弗銀貨    ・独華銀行メキシコ弗兌換券(流通は急速に減少、兌換は上海独華銀行で行われた。)
    ・銀両(空称単位。両での決済は馬蹄銀他の銀塊で行われた。)  ・洋銀(官設造幣局鋳造の銀貨)  
    ・銀券(中華系銀行が発行する銀兌換券)  ・小洋銭(官設造幣局鋳造の少額補助銀貨)   ・銅銭(銅子児)


4.通信機関の不備

 大正4年(1915)現在、青島には2回線の有線通信回線が機能していた。1回線は青島より龍口を経て大連にいたり、そこから日本内地に連絡するもので、他の1回線は山東鉄道沿線に併走して済南に至るものである。ただこの時点では中華電報局は閉鎖中であったので、青島から上海・天津など中華国内各地、あるいは開港場と直接密接に連絡を取り、貿易取引に関して迅速な情報交換・商談を行うことは不可能であった。このために大型取引を成約させることができなかった。


5.銀行の活動停滞

 複雑な通貨体系、通信途絶による膠州両の相場不成立、後述の倉庫不備による荷為替機能の喪失などにより、銀行は輸出入業務に関して日独戦役前のような貿易決済業務を満足に顧客に提供することができず、銀行としての貿易業務活動は停滞した。
 従って荷為替の取り組みは、各銀行共に信用確実である自国の大会社取引にのみ認める有様で、中華商人は勿論のこと日本商店も銀行機能を利用しての輸出入業務を実行することができなかった。


5.倉庫の不足

 独逸支配当時の青島には倉庫業は全くなく、輸入貨物は主に税関倉庫に委託保管されていた。日独開戦と共にそれまでの着荷貨物の販路は途絶したため、貨物はそのまま税関倉庫に留置されて満杯状態が持続し、税関倉庫は新規貨物を受け入れる余力は全くなかった。このため輸入業者は、貨物を新規に輸入しても輸入貨物を保管する場所がないために、輸入を手控える結果となった。


6.海運及び鉄道の不備

 
日独戦役以前の青島港の海運は独逸汽船4隻により週2往復、英国船6隻により週3往復と、それぞれ定期的に青島-上海間で運行されていた。これに対して大正4年(1915)現在では内地ー青島間の定期航路と大連ー芝罘-青島間の定期航路が日本海運会社によって週に数回運航されているものの、青島-上海間は日本海運会社により週に1往復運航されるだけで、外国海運会社の運航はまだ認めてられていなかった。これは青島大港が独逸により沈船封鎖されていたためで、機雷の掃海と沈船の引き揚げが完全に終了するまではこの状況は改善されなかった。
  一方山東鉄道は全線開通しているものの、破壊された鉄橋は応急修理されただけで輸送力は少なく、各種の設備も未だ完全な状態でなかったので、中華内陸部との物流は制限されたままであった。
 このために外人商社や中華人商店は上海向けの貿易活動が十分にできないと不満であった。


7.大量に流入する日本人

 日独戦役の帰趨が明らかになるにつれ、青島に入り徒手空拳で一旗揚げようとする日本人はまず大連に殺到し、大連-青島間の航路の開始を待っていた。

 大正3年(1914)11月20日、青島守備軍は次の告示を発した。
   第1条 青島に財産を有し身元確実なる者は、日本軍の許可を経て青島市街に入ることができる。
   第2条 前条以外の身元確実な者は、日本軍の許可を経て12月1日より青島市街に入ることができる。
   第3条 前2条に該当する者は、まず即墨兵站部に届け出ること。

 この守備軍発令を知った大連に待機中の一旗組の日本人は、田中商会の汽船3隻、福呂公司及び山口洋行の汽船各1隻に押し寄せ、11月末より数回にわたり一斉に青島に向かった。ただこの時期には大港の沈船引き上げおよび掃海は未完了であったので、汽船はいずれも沙子口沖に停泊し、乗客を下船させた。
 
このようにして沙子口に上陸した日本人の中で直ちに青島市内に入ることができた者は、三井物産、正金銀行など従前に青島に店舗を有していた会社・商店関係者などごく少数であって、大部分の日本人は青島市外の李村・台東鎮に居住した。台東鎮には一時は屋台・飲食店が立ち並ぶほどの賑わいであったが、同年12月28日に全ての日本人に青島市内を開放するやいなや、彼らはたちまち台東鎮を引き払って青島に移り、市内に日本人の姿が見えない場所はないほどになった。この間の事情を報道する当時の新聞記事を引用する。
                                           
   青島における一般日本人の入市許可されるや、真先に入込める者の多くは利権屋と醜業婦なりき。就中醜業婦と称すべき芸酌婦
   は、一時、青島在留邦人1万3~4千人に対して1千百余名の多きを数えたり。当時軍司令部においては、戦後多忙の際に一時に
   押しかけたるこれらの人々に対して、それぞれ適所に住所または営業所を構えしむるは到底不可能なりしをもって、他日機会を
   見て整理するの方針をとり、当時は彼らの希望し指定する場所に許可を与えたり。
   されば、独逸時代には大商店が軒を並べたる大通りにこれらの営業者が跋扈し、白昼、白亜の三層楼より弦歌湧き、硝子越しに
   友禅の舞姿の艶めかしきを見ること屡々にして、日本人の生活状態を知らざる在留外国人及び支那人をして異様の感をなさしめ
   たり。単に外国人及び支那人をして異様の感を抱かしめたるのみならず、戦後の秩序日に日に回復するにつれ、心ある日本人を
   して顰蹙(ひんしゅく)せしめたり。  (時事新報 大正5年1月15日号:神戸大学付属図書館デジタルアーカイブより)

 青島軍政署が大正4年11月19日付けで発行した「軍政開始満1周年記念 青島要覧」の中に「在留邦人営業数」という統計が公表されている。それによると届け出のあった営業職種は184種、営業件数は5100件とあり、その中の上位12業種の届け出件数は次の通りであった。

        職 種    件数        職 種   件数        職 種   件数
       ・露 天    505       ・土建請負  222       ・行 商    166
       ・旅 館    315       ・運送業   193       ・食料品    126
       ・料理店    306       ・古物商   180       ・菓子商    94
       ・雑貨商    274       ・飲食店   169       ・貿易業    85
 
   
 この統計を見ると、上位12種の届出職種(従事業者2635件)の中で、露天・行商に営業する者が671件、次に旅館・料理店に営業する者が621件と際だって多く、一旗組や醜業婦を中心とした当時の日本人流入者の特徴が窺える。
   (この件数は営業者件数で、その従業員数は含まれていないように見受けられる。)

 多数の日本人が一時に青島に流入したことで、大正4年12月には彼らの生活に困難が生じた。第1は肉類・白菜を除く食料品の輸入供給が追いつかず不足したこと、第2は借家の不足のために家賃が高騰したことであった。ただし翌大正5年に入り、これらの情勢は順次緩和にむかったとのことだ。


(独りごと)


 神戸大学大学院権京仙氏の上述論文によると、1901年、独逸統治下の青島に在住していた日本人は50~60人程度であったが、その大半は売春婦であったという。また、平成25年5月5日発行の産経新聞の記事「子供達に伝えたい日本人の近現代史」によると「日清戦争の講和条約により日本は台湾を領有することになったが、それと共に一旗揚げようと台湾に渡る日本人が多く、中には悪徳商人のような者もいた。」とのことである。
 日本が敗戦を迎えた昭和20年までは、軍隊の移動するところに向けていち早く、このような一旗組が売春婦を引き連れて商売を営んだに違いないことは、上に掲げた事例からも明らかであろう。

 日本人として真に恥ずかしい話であるが、国外におけるこのような一旗組の行動がどれほど日本人の名誉を傷つけてきたことか。我々は歴史を直視せよと迫られるが、いわゆる慰安婦問題も真実はここにあるのではないかと思う。なお、古い記録を調べた中に「慰安婦」という表現を目にすることは全くなかった。(兄記述)



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