大正9年 (1920) 頃の青島東部パノラマ写真 -- 手前左側の建物は主に青島病院、中央部右側は信号山、左端に測候所が見える。
    この写真は青島で発行された絵はがきを合成したもの。白黒写真に彩色したのであろう。信号山寄りに、当時これだけ桜が咲いていたのだろうか。


                 青島物語 ーー 続編  (その13)
                           【 平成25年6月 】

                   日本統治下の青島都市開発-1



1.前書き
 
 青島における日独戦役終結後、日本守備軍は青島の都市機能を維持するために、まず最初に必要な最低限度のインフラストラクチャを修復した。次ぎに守備軍が抱えた難題は、中華人及び日本人が多数青島に流入することに対して、住宅、道路、水道、電気、教育、衛生などをどのように開発していくか、並びに青島の都市開発を推進する上で必要となる資金をどのように調達するかであったろうと推察される。

 これらの課題について研究者は部分的に取り上げてはいるが、全体をまとめて取り上げている論文は案外と少ない。弟は、これらに関するいろいろ資料を古本市などで集め、各所に保存されている資料名をインターネットで検索してくれた。普段は余り目に留まらないこれらの資料に基づいて、日本守備軍による青島の都市開発史を取り上げてみることとする。


2.青島の都市開発

 大正3年(1914)11月、青島攻囲軍は戦役任務を終わって青島守備軍に編成替えされた。守備軍の中で青島の都市経営を担当する軍政署は、殺到する日本人の大群を見て、当初、台西鎮付近に総面積約6万坪の市街地貸し下げを行って純日本式の市街を建設しようと考えた。同時に李村地区においても約4万5千坪の平地を画して日本人のための日本市街の建設を計画したのだが、この案は実施されなかった。
 大正4年3月、日本人と中華人が共住することを前提として、軍政署は下記の通り旧青島区と大鮑島区の外部に新市街地の造成を開始し、あわせて商工業の大幅な誘致を計画した。
                                  (図-1) 日本統治下の青島開発計画
 即ち(図-1)に示すとおり、新市街は赤線で囲われた
旧青島区及び旧大鮑島区の外側に造成され、建築基準は
独逸膠澳政府が定めた基準をそのまま採用するものとし、
工期はおおむね3段階にするというもので、各地区の利用
区分及び工期順位は次の通りであった。
  ① 若鶴山山麓及びその前面の地区 -- 第1期
    神社、女学校及び主に日本人の住宅・商業区域
    建築基準は旧大鮑島区に準ずる
  ②小港周辺の地区
    主に中華人の住宅・商業区域 -- 第1期
    建築基準は旧大鮑島区に準ずる
  ③船渠港付近の地区 -- 第1期
    主に中華人の商業区域
    建築基準は旧大鮑島区に準ずる
  ④花咲町・市場町・中野町区域 -- 第2期
    主に日本人の小学校・商業・住宅区域
    建築基準は旧大鮑島区に準ずる
  ⑤有明町・旅順町区域 -- 第2期
    主に日本人の住宅区域
    建築基準は旧青島区に準ずる 
  ⑥青島駅西側区域 -- 第2期
    主に中国人の住宅区域
    建築基準は旧大鮑島区に準ずる
  ⑦台東鎮南西地区 -- 第1・2期                 
    主に工場区域                             (赤線枠内は、旧青島区及び旧大鮑島区)
  ⑧大港隣接地区 -- 第2期       ⑨台東鎮西地区 -- 第3期
    主に工場区域             主に工場区域

 日本人を主とした地区の開発、特に花咲町(武定路)市場町(市場1~3路)及び中野町(聊城路)付近は工期順位に拘わらず、日本人小学校の建設を含め、急速に推進されたようだ。


3.住宅の建築基準

 日本統治下における住宅建築基準は、下記の独逸膠澳政府下の建築基準がそのまま採用された。
  ① 建築物の位置に関して
    青島区では、街路に面する建物の正面は建築敷地線上にあるか又はこれと平行させること。
    大鮑島区では、街路に面する建物の正面は必ず敷地線に平行させること。
    別墅区では、建物のいかなる部分でも敷地線及び隣地境界線より4メートルの距離を保つこと。
  ② 建物の面積に関して
    青島区では、建築敷地は宅地総面積の10分の6以内。
    大鮑島区では、建築敷地は宅地総面積の4分の3以内。
    別墅区では、建築敷地は宅地総面積の10分の4以内。

 なお、日本軍政署は新市街地における建築に関して、下記の2項その他を追加公布した。
  ① 建築認可に関して
    家屋を建築する場合は、縮尺300分の1以上の建物配置図、50分の1以上の階毎平面図、工事仕様書の概要、竣成日数等の書類図
    面を添えて、青島軍政署に出願すること。
  ②旧大鮑島地区に準ずる地区の建築建物正面に関して
    街路に面する店舗及び住宅の幅はその敷地の幅の10分の8以上とし、町の家並みが櫛の歯の欠けたようにならないこと。
    家の高さは1等道路には平屋を禁じ必ず2階建て以上とし、その軒高さ7メートル(23尺)以上とする。
    その他道路の町の平屋は軒高を3.6メートル(12尺)以上とする。

 これらの地区区分及び住宅の建築基準は、明確な記録はないが、1945年頃まで適用されたようだ。

 旧青島区は万年町(江蘇路)以西とされているが、万年町以東の広い地区における住宅建築についても旧青島区の建築基準が適用されたと思われ、後年この地区(大学路、あるいは魚山路付近など)に建設された住宅も、旧青島区の建物と同じように広い敷地と街路に平行な正面を持っていた。
    
   (注)ここまでで参照した主な資料の出典は次の通りである。
     ・”戦後の青島”    青島守備軍 埠頭局       大正4年2月1日発行
     ・青島二年      泉對信之助著    帝国地方行政学会  大正11年6月 発行
     ・東アジアと半島空間 “山東半島と遼東半島”  千田 稔・宇野隆夫編集  思文閣出版  平成14年12月 発行
     ・青島城市的形成    宋 連威 著   中国 青島出版社   1998年8月1日 発行


4.指定地問題について

 大正4年(1915)5月、初代の青島守備軍司令官神尾光臣中将は日本へ帰任し、替わって大谷喜久蔵中将が赴任してきた。大谷司令官は青島市内の大通りに利権屋と芸酌婦が所構わず営業している状況が青島における邦人発展の将来に多大の悪影響があることを思い、直ちにこれを整理する方針を立てることとし高級参謀の献策を容れて、これら芸酌婦を置きもしくはこれによって営業する料理店などの全ての者(三業)を一定地域(指定地)に収容することとした。

 具体的には青島全域を3地区に分け、それぞれの地区で営業できる料理店を3種に         (図-2)三業指定地      
分類した。

 地区分類   第一区   旧青島区 (右図緑枠内)
        第二区   第一区・指定値を除く青島の全域
        指定地   膠州町、中野町、上海町、呉淞町で囲まれる
              丘陵の空地一帯 (右図赤枠内)

 料理店分類  無制限   旅館、飲食店、カフェー、西洋料理店などで、
              芸酌婦を置かないことは勿論、それらを招く
              こともしない。青島全域で自由に営業できる。
        甲 種   甲種料理店とは、自家に芸酌婦を置くことは
              できないが、他から招くことはできる料理旅館等。
              営業は第一区を除く地域。ただし官衙・学校・病院
              に接近して営業できない。
        乙 種   乙種料理店とは、自家に芸酌婦を置くことができる
              料理旅館等。                       (緑枠内:旧青島区   赤枠内:指定地)
              営業は指定地に限られる。
        席貸営業  席貸営業(待合)は芸酌婦を置き又は招くことはできず、且つ料理店・旅館等の営業ができない。
              営業は指定地に限られる。
        検番・芸者箱屋  芸酌婦を置き、求めに応じて料理旅館に派遣する。これら業者は自ら旅館・料理店等に類似する営業
              はできない。
              営業は指定地に限られる。

 大谷新司令官はこの新方針を同年9月8日に公布し、その時点において分類地区外で営業している全ての業者に、遅くとも6ヶ月以内にそれぞれ指定されている地区に移動するか、又は廃業することを求めた。
 この方針が公布された当時、指定地は殆ど更地であったので、移動を求められる業者は期限内に資金を調達し建物を新築できるかどうか大きな問題となったらしい。ただ残念ながら、この指定地問題について最終結末を報ずる新聞記事を目にすることはできなかった。
             (資料出典:時事新報 大正5年1月15日号:神戸大学付属図書館デジタルアーカイブより)


5.ひとり言

 かつて青島区で生まれ育った著名人が、新聞紙上で「日本の青島における住宅政策は貧しく、独逸膠澳政府の住宅政策に比べると恥ずかしい状態だった」との主旨の記事を書いていた。そのように指摘されると、市場路、聊城路(中野町)、益都路(川崎町)の主に日本人が居住していた地区を独逸人が主に居住していた地区と比較すると、確かに建物は比べようもなく狭く貧弱であった。又、この地区の日本人家庭には庭などは殆どなかった。
 だが、日本人の品性を自ら辱めるような文体で青島に住んでいた日本人を批評することには、かつて青島区以外の地区に住んでいた者としては、何となく不愉快であった。

 ところが、日本青島守備軍の軍政根本方針の中の1項に「占領地における在来の諸法令は、軍政施行のために特に障碍を来さざる限りこれを尊重する」とあり、青島守備軍が公布した住宅建築基準も旧法令に則して規定されていることを知って、私(兄)は思いが聊か変わった。
 もしこの根本方針がなければ、青島区の美しい住宅群の中に、貧弱で狭隘な日本人や中華人の住宅が建て込んで、1940年代に見られたような青島の海岸部の美しい情景が、果たして保持されたかどうか疑わしい。換言すれば、青島守備軍が1910年代に新市街を青島区以外に設定したことが、青島海岸部の都市美を将来に向かって保持することを可能としたのであろう。
 当時の日本人には大きな家を建てられない人が多かったのかも知れない。だが、貧しいなりに日本人としての環境に対する美意識を持っていたからこそ、青島守備軍によって、独逸膠澳政府の住宅建築基準が踏襲されたのだろう。

 又、この時代の青島守備軍上層部は、軍隊の移動に伴って動き回る利権屋や芸酌婦が現地での日本人社会の発展に多大な悪影響を与えると懸念し、これらの活動を一定の地域に限定しようと考えて、日独戦役終結後1年を経ずしてその規制方針を公布したのだ。昭和10年代における我々の記憶では、この種の業者は中野町界隈以外には全くいなかったと思う。その意味では、大正4年に定められた方針は後々まで厳しく守られていたようだ。

 先の大戦以前における日本と近隣諸国との関係について議論することは、何かしらタブーに触れるような感じで、一般に論じられることは少ない。だが、良いことも悪いことも含めて、事実に即して正しく歴史を認識することは必要であろう。日本による青島の統治についても、その内容を史実に基づいて正当に評価することが、日本本土を離れてご苦労された先輩方に対して酬いることであると思う。



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