小港の日常風景

   大正6年(1917)頃の小港の日常風景。スロープの岸壁は後年も変わらなかったが、右端の未舗装の露出面は、その後石材で舗装されていた。
   この頃、小港沿いの小港町(小港路)にはまだ民家は殆ど建っていなかった。正面に見える建物は、戎克(ジャンク)による沿岸貿易を管理する
   役所の建物であったのだろう。大きな戎克船内には家族が生活していた。

   この地区は中華人地区の中心ともいえ、日本人がここを訪れることはあまりなかった。だが、我が家はこの近くの邱県路にあったので、日曜日
   には市場3路にある中華人経営の釣り道具屋でごかいを買ってきては、この岸壁や奥の方にかすかに見える石積み防波堤で、弟と一緒に魚釣りを
   したものだ。

   ハゼがよく釣れた。たまには黒鯛も鰻も釣れた。これは我々兄弟が小学生であった昭和10年代の話である。

                          ( 写真出典:高橋写真館 絵はがきより)




                  青島物語 ーー 続編  (その23)


                           【 平成26年7月 】

              
          青島の通信事情ーー郵便、電報、無線通信、電話


1.前書き
 

 第1次日本統治時代における通信は、民間はもちろんのこと、軍用通信も郵便が中心で、電報や無線通信は郵便の補助的手段に過ぎなかった。電話は市内の連絡に使われる程度で、遠隔地との情報交換には全く役に立たなかった。

 そのようなわけで、独逸膠澳政府もその後の青島日本守備軍も、それぞれが青島統治の開始とともに郵便収集配送網の確立に注力した。


・清国統治時代
  この当時、青島には郵便網は全くなく、清国中央政府と清国膠澳鎮守府との連絡は、必要に応じて飛脚で公文書を往復したとのことだ。

・独逸膠澳政府
  独逸は青島租借権を確立した1890年に、本国逓信省直属の郵便局を青島に設置し、そのご勢力の拡大とともに濰県、済南に郵便局を、
  李村、四方に支局を、大鮑島に分局を、その他租借地内に5カ所の郵便代弁所を設置した。
  租借地内の郵便物逓送は1日1回行われた。上海、天津、芝罘、香港、日本、欧州向けの郵便逓送は,青島港に入港する一般商船を利用
  して不定期に行われた。

  電信は1900年に青島ー芝罘、青島-上海内に海底電線が敷設されてから通信が行われるようになった。上海から独蘭電信会社の海底電
  線によって独領太平洋諸島ーアメリカを経由、さらに大西洋海底電線を経て独逸本国と電信通信をおこなった。
  青島市内に中華民国郵便局が設置され、1911年にこの郵便局が上海、芝罘向けの海底電線を経由した電信を利用できるようになった。

  1909年、信号山頂に海軍無線電信局が設置され、おもに独領太平洋諸島に設置された無線局を経由した本国との連絡に使用された。た
  だ、電波状況が必ずしもよくなく、一日中無線連絡が取れたわけではなかったようだ。

  1899年、青島市内に電話網が設置されたが、当初の加入者は僅か49口座でった。日独戦役が始まった1914年の電話利用者は422口座で
  あった。
  

  このように整備された各種通信手段は、日独戦役の終結時に独逸膠澳政府が自らの手で破壊し、さらに海底電線は英国海軍が切断したの
  で、日本軍が青島に入城した際には全く利用できなかった。特に青島ー上海間の海底電線が切断され事で、上海における為替相場が即日
  に入手できなくなり、日本統治初期の青島の貿易取引にとってとってそのことが大きな障害となった。


2.日本守備軍による青島(山東省)通信業務の整備

 青島日本守備軍は、日独戦役終了後、守備軍通信部長が軍電信隊と野戦郵便局を統括した。


                                      (図23-1) 青島守備軍野戦郵便局 ー 右側建物
 旧独逸膠澳郵便局舎(佐賀町:広西路)が守備軍野戦郵便局舎として使用
 され、ここには郵便業務、電信業務、電話交換業務が配置された。
       

 郵便業務
 戦役終了直後に、守備軍は逓信省と協議し、郵便業務に従事する者は逓信
 省からの派遣を受けて運営された。この理由は、早い時期から民間日本人
 が青島に入ったので、野戦郵便と同時に民間郵便の増加が予想されたこと
 にあった。

 郵便逓送路は、当初、軍の兵站線と一致して運用されたので、陸路は李村
 付近を中心として即墨、王哥莊、龍口、沙子口に通じ、海路は沙子口より
 日本、大連、朝鮮への船舶によって逓送された。 


                                     (写真出典:三船写真館 日独戦役記念写真帖 大正4年発行)

 しかし、軍の日本引き揚げとともにこれらの郵便逓送路は根本的に改められ、旧独逸膠澳郵便局が青島守備軍の青島野戦郵便局となり、守
 備軍が関わる逓送路は山東鉄道沿いに設置することとし、集配局を
    青島、四方、李村、膠州、高密、坊子、濰県、青州、張店、淄川炭鉱、済南
 に配置し、その他無集配局・出張取扱所を各地に設置した。集配局間の郵便物逓送は毎日2回行われた。

 内地、朝鮮、満州、上海などの海路逓送はすべて青島大港で取り扱われることとなり、下記の船会社が取り扱うこととなった。

    青島ー門司    原田商行、大阪商船会社、日本郵船会社       各会社月2回
    青島ー大連    満鉄会社、大連汽船会社、阿波共同汽船会社     各会社月4~5回
    青島ー仁川    朝鮮郵船会社                   月3回
    青島ー上海    満鉄会社、大連汽船会社              各社月2~4回
    青島ー台湾    台湾総督府補助                  月2回

② 電信業務

 戦役終了時、青島からの海底電線は一時全く不通となっていたが、龍口ー大連間、及び嶗山-長崎間に日本軍は海底電線を敷設した。
 嶗山ー長崎間の海底電線は1914年(大正3年)に撤去され、替わって1915年(大正4年)に青島-長崎間の海底電線が敷設された。一方
 で龍口ー大連間の海底電線は中華民国の強い抗議により1915年(大正4年)に撤去された。

 陸上の電信線は当初李村を中心とした野戦通信隊の通信網を使用していたが、軍の引き揚げに伴ってこの通信網を逐次撤収し、1916年
 (大正5年)までに山東鉄道沿線に通信網を逐次整備して済南にまで到達した。

 中華人発着電報は1916年(大正5年)11月より取り扱いが開始されたが、外国電報は日本経由で取り扱われ、特に希望の多い青島-上
 海の電信は、直通の通信は行われなかった。

 軍政期間中、一般企業における電報略号の使用は禁止されていた。

③ 無線通信業務

 信号山頂にあった無線電信塔は、戦役終了後も戦火の被害を受けることはなく使用できる状況にあったが、青島市内の発電機が被害を被っ
 たために日本がこの施設を接収したときには電力供給がなく無線通信ができなかった。日本は発電機を修復し、海軍がこれを管理して
 「青島海軍無線電信所」として公衆電報の取り扱いも含めて運用を開始した。

 ただ、当時は通信設備が技術的に貧弱であったので、その通信は遠距離に及ばず、到達範囲は佐世保又は大連程度で、特に夏季は空電雑音
 により通信が困難となった。そのために無線通信は、日本向けは海底電線障害時の補助手段として、また天津、北京方面への陸上の無線通
 信は到着地が直接受信するかまたは済南無線局が受信した電文を到着地へ郵送するという二通りの方法のなかで、先に到着したものを正常
 着信としたという。

 なお、済南には日本軍が移動式無線設備を設置していた。

④ 電話業務

 日独戦役後、青島の電話施設は殆ど破壊された。特に戦火で切断し垂れ下がった電線は盗難の被害に受け、戦役直後は電話は全く不通状態
 であったが、戦役翌年大正4年(1915)1月末までに守備軍司令部内の電話交換業務を復旧した。
 引き続いて外線の復旧に着手し、各地で切断・盗難に遭った電話線も同じく1月末までに大部分の復旧工事を終えたが、独逸軍により電話
 機は個人宅の機器が砲台に使用されあるいは破壊されていた。そこでこれらを捜索・回収し、逐次運用を開始することとして、同じく1月
 末には電話申し込みの受付を開始した。
 この頃、電話線を地下埋設にするか地上架設にするか議論されたが、経費面から地上架設にすることが決定されたと記録が残っている。

 電話交換業務は郵便・電信業務と同じ野戦郵便局局舎で運用を開始した。旧交換機は機械が不完全であったために大正4年(1915)8月に
 新交換機を日本より購入設置し、その際に日本より21名の女子交換手を受け入れた。このときの記録によれば「妙齢の子女を海外に招致
 せることとて風紀衛生その他を顧慮し局舎3階に宿舎を設け、2名の女子小使を附し自炊生活をなさしめつつあり」とのことであった。

 新交換機の導入に際して、守備軍司令部内の交換業務も野戦郵便局内で行うこととし、出発時点の電話口座は203口座であったが、その後
 も申し込みが後を絶たなかったので、同年11月までに86口座を追加して運用した。

  (注)以上の記録は、最近、国会図書館の電子ライブラリー内で弟が検索・発見した「青島軍政史」に準拠している。


3.日本守備軍民政部による通信業務の運用

 大正6年(1917)10月、青島日本守備軍は軍務を除くすべての行政組織とその権限を、守備軍の下部組織となる民政部に移行した。これに伴って青島野戦郵便局は、民政部の逓信部の下に所属することとなったが、無線通信業務は海軍の組織下で運用されたと思われる。

 実は民政部に移行した後の通信業務に就いては、これまでの所公式の記録文書が見当たらない。ただ通信業務の実務は、軍政部の管理下においても日本逓信省の専門職員が担当していたので、実質的に大きな変更はなかったものと思われる。

① 新郵便局舎の建設

 大正6年、市場町(市場路)と所沢町(堂邑路)の角に堂々と         (図-23-2)市場町側から見た新郵便局
 した新郵便局舎が建設され、それまで佐賀町(広西路)の野
 戦郵便局で処理されていた郵便業務は、すべてこの新局舎に
 移行された。これは野戦郵便局舎が電信・電話業務の拡大に
 伴って手狭になったこともあろうが、何よりも日本人社会の
 経済活動が市場町、所沢町、葉桜町(館陶路)区域に集中し
 たことを反映しての決定であったと思われる。

 電信・電話交換業務は引き続き野戦郵便局で運営されていた。
 ただ、通信業務が民政部に移管されたことに伴い、この新局
 舎が郵便局(後に堂邑路郵便局)と呼ばれ、野戦郵便局は、記
 録にはないが、電信・電話局と呼ばれたのであろうか。

  写真出典:大正12年頃に滄口路にあった我が家から撮影したもの。
      この方向から撮影された新郵便局舎の写真は他にない。
      市場町をやや曲がって直進する道路は早霧町(冠県路)
      で、よくよく見ると山東鉄道のガードがある。その奥は
       小港で、
さらにその奥には大港に向かう汽船が見える。
      市場町の道路幅に比べて歩道幅の広いことは驚きだ。
      この当時、市場町の道路はまだタール舗装でなかった。

② 郵便集配区域と郵便料金

 戦役直後、野戦郵便局の集配範囲は即墨ー石哥庄、並びに膠州ー平度ー萊州ー龍口方面に及んでいたが、通信業務が民政部に移管された頃の集配範囲は、旧独逸租借領内と山東鉄道沿線に限られ、その他の地区に在住する邦人への郵便物は、当時すでに業務を開始していた中華民国郵便局に委嘱することとなった。

 日本と青島郵便局間の郵便料金は、大正6年当時、軍事郵便は無料、一般郵便は次の内地相互間と同額の料金が適用された。
        書 状  重量4匁 又はその端数ごとに   3銭
        はがき                   1銭5厘
 青島郵便局から中華民国郵便局に委嘱する場合の郵便料金に関しては、記録が見当たらなかった。

③ 電信

 青島ー佐世保間の電信は、守備軍電信隊による運用の最終段階で1日平均1600通に達し、回線収容通信容量の限界に来たので、さらに
 1回線を増加する計画があったが、実現されたかどうかは記録にない。
 中華民国本土内への電信は、済南を経由してまず上海への中華民国電話局の回線が敷設されていたようだ。この結果、青島の貿易阻害の大
 きな要因が解決され、青島からの輸出は次第に進展した。
 その後、青島が中華民国に返還されるまでには、北京、天津、南京、漢口などへの電信が伝送できるようになった。

 日本統治時代の青島ー内地間の一般電報料金は次の通りであった。

         和文私報  本文 15字以内 30銭   以上5字以内ごとに  5銭
         英文私報  本文  5語以内 40銭   以上1語ごとに    5銭
           (ただし、宛先の住所・氏名には料金を徴収しない。)
         至急電報(ウナ)  通常料金の 3倍    (通常電報に先立ち伝送するもの)

 このほかに新聞電報料金制度もあった。

 和文ではカタカナ50音と数字・記号が、英文ではアルファベット26文字と・数字・記号で電文が伝送されるのに対して、中華語では漢字
 をそのまま伝送できないので、1文字を4数字に置き換える電嗎で伝送された。このために中華民国側の電報料金に比べ日本側の電報料金
 は廉いとの苦情が常に提起され、電報料金問題は昭和10年代まで日中間の懸案事項の一つであったようだ。

④ 電話

 民政部時代を通じて、青島の電話は電話交換手による共電式が継続された。電話交換に当たって使用される用語は日本語に限られた。その
 後、日本語に通じた中華人交換手を採用して、中華人加入者の交換応接に当たらせるようにしたことは大変好評であった。

 電話の申し込み・使用料金は次の通りで、一般家庭が利用できるような料金ではなかったと思われる。

      普通区域(交換局より2里以内)    加入登記料     銀25円
                         電話使用料 年額  銀100円
      特別区域(交換局より2~4里以内)
            加入登記料、電話使用料に加えて次の料金を徴収する。
               電話線架設料  特別区域内の架設距離1丁ごとに     銀10円
               電話線維持料  特別区域内の架設距離1丁ごとに  年額 銀3円20銭

 電話加入口座数は年々増加し、青島を中華民国に返還する時点での加入者は約2100口座であった。

⑤ 無線電信
                                       (図23-3)信号山上の無線電信用アンテナ
 民政時代の無線電信に関しては、公式・非公式を問わず記録が殆ど入手で
 きなかった。当時として、青島無線電信局は中華民国本土において最大の
 無線局であったかと想像するのだが、判らないことばかりだ。

 確認したい点は次の通りであり、ご承知の方は情報を是非お知らせ頂きた
 い。

 ・無線電信局は後に信号山頂より台西鎮に移動したが、その時期と移動の
  理由が不明である。(おそらく発電所の近くに移設したのだろう。)
 ・無線電信局の運用は海軍が行ったのか、それとも民政部に移管されたの
  か。
 ・この頃に、海上船舶との交信は行われるようになったのか。昭和8年頃
  (1933)には日本ー青島間など近海航路の日本汽船との間で通信が行わ
  れたことは確認しているが、この当時(1915-20)の状況に関する記録  (写真出典:1920年頃に発行された絵はがきより ー 発行者不明)
  は見当たらない。                           独逸のアンテナは木製柱で左側の信号局舎付近に建設されていた。
 ・無線通信料金はどのような体系であったのだろうか。           日本が建設したアンテナは金属柱であった。右下の建物は迎賓館。
                                     


5.後書き

 昭和初年代まで、軍用・民間ともに情報伝達は郵便が中心であった。青島新郵便局にはこの頃から私書函が設置され、郵便物の配達を待ちきれない会社・商店は、郵便局に出向いて到着郵便物を私書函から自前で収集していた。この頃の企業広告を見ると私書函番号を記載しているところがよく見かけられた。

 この頃にラジオは勿論なく、新聞社は電報でニュースを送受して紙面を編集していた。しかし、一般会社・商店にとって、1通の電報で送れる情報は15文字が基本であるから、所詮、電報は緊急的な連絡手段であった。商用の電報で略号が使用されるのは、第1次日本統治時代以降のことと思われる。

 電話の使用口座は次第に増加したが、これらは青島区域内における軍用・商用の利用であって、個人宅に電話が架設されることは殆どなかった。




 この物語をご覧頂いた方々の中で、我々の発表に誤りがあると思われたり、あるいは追加したい事項があるとお考えの場合には、どうか我嗎々宛にメールをお送り頂きたい。お送り頂いた内容を、ご同意が頂ける場合には、原文のまま発表させて頂くつもりである。